IDC、AIに対する世界全体の支出額は4年間で2倍に増加し2024年には1100億ドルに達する見通しと発表
https://iotnews.jp/archives/159254
（IoT NEWS 2020/10/02）
・IDC Japan株式会社は、世界全体におけるAIの支出額に関する調査結果を発表した。
・AIに対する世界全体の支出額は今後4年間で2倍に増加し、2020年の501億ドルから2024年には1,100億ドル以上に達する見通しで、改めて企業がAIの必要性を認知していることが明らかになった。
・2019年から2024年までの予測期間中における年間平均成長率（CAGR）は、20.1％とになると予測している。
・なお5年の予測期間中、最も強力な支出拡大が見込まれるのは、日本（32.1％のCAGR）およびラテンアメリカ（25.1％のCAGR）となっている。
IMEがAIを武器に特異な進化を遂げている中国
https://ascii.jp/elem/000/004/029/4029099/
(ASCII 2020/10/04)
・中国では、iFLYTEK（科大訊飛）、百度（Baidu）、SOGOU（捜狗）などAI開発にトップクラスの実力がある企業から、独自の機能を追加したIME（中国語では「輸入法」）がリリースされている。
・AIを利用し、正確な音声入力機能はもちろん、正確な次文予測機能やバラエティの富んだアスキーアートなど、IMEに必要な要素が発達するだけではなく、ユニークな進化を遂げている。
・例えばSOGOUのIMEではAIを用いて老若男女の特徴がある声や有名人の声などに変換するボイスチェンジャー機能を追加し、詐欺の危険性があるとして真剣に議論されるなど、その性能の高さが評判になっている。
・ほかにはiFLYTEKの「訊飛輸入法」では、有名大学の学生証や、有名企業の社員証、結婚証明書など身分証明書類のフェイク画像の作成及び、画像として出力する機能が追加され、大きな話題を生んでいる。
匿名の書き手を特定するAIを研究者が開発中
Researchers Adapt AI With Aim to Identify Anonymous Authors
https://www.darkreading.com/threat-intelligence/researchers-adapt-ai-with-aim-to-identify-anonymous-authors/d/d-id/1339080
(DARKReading 2020/10/02)
・ソーシャルメディア上のフェイクニュースが重大な社会問題となっており、悪意のある記事の作成者と発信者を特定する機能が求められている。
・BlackHat Asia 2020カンファレンスで、中国のテクノロジー大手Baiduのサイバーセキュリティ部門であるBaidu Securityの研究者が、ニューラルネットワークを利用した著者を特定するアプローチを発表した。
・研究者グループは、8つのWebサイトからスクレイピングされた3,600人以上の著者による130,000の記事を使用し、5人の作家のグループから93％の確率で、2,000人の作家のグループから27％の確率で著者を特定できたと報告している。
・著者によって書かれたアンカー記事、著者と完全に一致する記事、および著者によって書かれなかった記事の三つを利用する方法によって、従来のアプローチよりも精度が高くなったとしている。